プロミスの審査は甘い?厳しい?審査に通りやすくする方法

プロミスの審査は甘い?

大手消費者金融として人気の高いプロミスでは、他のカードローン会社と同様に申込時に審査が行われます。

審査では申込者に充分な返済能力があるかどうか、いくつかの視点からチェックされる仕組みです。

プロミスの審査にスムーズに合格する人もいれば、合格するのが難しい人もいるため、注意が必要になります。

一度プロミスの審査に落ちてしまうと、再び審査に申し込むことが難しくなるため、あらかじめ万全の準備を整えた上で新規申し込みをするのがおすすめです。

そこで今回は、プロミスの審査の厳しさや具体的なチェックポイント、審査に通りやすくするための注意点についてまとめてご紹介します。

これから審査に申し込む方はぜひ参考にしてください。

※本ページにはPRが含まれます。

プロミスの審査基準は公開されていない

プロミスの審査基準は、残念ながら公開されていません。

これは、実際に審査でチェックされているポイントが徐々に変わっていっていることや、安易に対策をされないようにするなどの理由があります。

公式ホームページなどには、審査の具体的な基準が明記されていないので要注意です。

ただし、これまでに審査を受けた人の体験談などの情報から、審査に通過するためのおおまかなポイントは判明しています。

大手消費者金融の中でも審査は甘くない!

プロミス以外にも、アコムやアイフルといった大手の消費者金融が存在します。

各消費者金融機関はそれぞれに独自の審査基準を持っていて、その中でもプロミスの審査は比較的厳しいことで有名です。

銀行系のカードローンと比べると審査基準は甘いですが、だからと言ってプロミスの審査が簡単なわけではないためご注意ください。

今回ご紹介するような審査のポイントをチェックして、条件を整えておくことが大切です。

中小消費者金融よりも審査基準は厳しい!

プロミスは消費者金融機関の中でも大手の部類に属していて、これよりも規模の小さなカードローン会社はたくさんあります。

中小の消費者金融機関と比較すると、プロミスなどの大手消費者金融の審査は厳しくなっているのが特徴です。

一般的に、大手の消費者金融の方は金利が低い分審査が厳しく、反対に中小の消費者金融の方が金利は高い分審査が甘いという傾向があります。

これは、金利が低く設定されている消費者金融の方が、返済能力を厳しくチェックしないと貸し倒れのリスクが高まってしまうことが理由です。

また、中小消費者金融は大手消費者金融の審査で断られてしまった人を主な対象としていることも、審査の厳しさの違いとして表れています。

プロミスの審査基準を教えます!審査に落ちる人の特徴と対処法

プロミスの審査に通るために必要な条件

プロミスの審査に通るためには、いくつかの条件を満たす必要があります。

必要な条件は、プロミスが融資の対象としている申込条件に当てはまっているという基本的なものから、これまでの金融商品の利用でブラックリストに入るような事故を起こしていないかどうかというものまで様々です。

以下の条件を確認し、申込前に改善できるポイントについては、あらかじめ準備を整えてからプロミスの審査に申し込むことをおすすめします。

申込み条件を満たしていること

まず、プロミスが指定する申込条件を満たしていることが、審査に通過するための前提条件となります。

プロミスの公式ホームページに記載されている申込条件は、「年齢18歳以上74歳以下のご本人に安定した収入のある方」というものです。
※収入が年金のみの方はお申込いただけません。

申込時の年齢が18歳および19歳の場合は、収入証明書類のご提出が必須となり、高校生(定時制高校生および高等専門学校生も含む)は申込できません。

この条件を満たして入れば、主婦の方や学生の方でも申込できます。

また、この場合の安定した収入は、正社員としての給料でなくても構いません。

パートやアルバイト、自営業などによる収入も、審査時には安定収入として扱われます。

返済能力を有すること

プロミスの申込条件を満たした上で、特にチェックされるのが、返済能力があるかどうかというポイントです。

返済能力が充分でないと判断されてしまった場合、プロミスの新規申し込みを行うことができません。

返済能力をチェックされる際の最重要ポイントは、年収の金額になります。

総量規制という法律上のルールによって、消費者金融機関から借入れられる金額は申込者の年収の3分の1までという条件になっているからです。

たとえば年収が300万円の人であれば、借入できる限度額は100万円までということになります。

このほか、職種や業種なども返済能力を審査する際に見られるポイントです。

公務員の方や一部上場企業の方、役職クラスについている方などは、安定した収入があり返済能力も高いとみなされます。

ただし、これらの条件が良かったとしても、希望する借入金額と収入のバランスが悪い場合には審査に通過できないためご注意ください。

金融事故を起こしていないこと

プロミスの新規申し込み審査においては、金融事故を起こしていないことも重要なチェックポイントの1つです。

金融事故とは、過去のクレジットカードの利用や他社の発行するカードローンなどの利用、リボ払いなどの利用において発生した延滞などのトラブルを意味しています。

また、借入れたお金を返済できず、自己破産や債務整理をした経歴がある方は、金融事故の記録が長く残ってしまうため注意が必要です。

カードローンやクレジットカードの利用で金融事故を起こしていない人でも、電気水道ガスなどの公共料金の支払いや、携帯電話、スマートフォンの利用料金の支払いで遅延をしてしまっていると、審査に悪営業があります。

もし、これらの金融事故を起こしてしまっている場合は、事故情報が消えるまで2年から10年ほど待ってからでないと、プロミスの審査に通るのが難しいです。

心当たりがある方は、一度ご自身の信用情報を問い合わせてチェックしておくことをお勧めします。

プロミスの審査に通りやすくする方法

プロミスの審査に通りやすくするためには、いくつかの方法があります。

ただし、以下の通りの手続きを行えば必ず審査に通るというわけではないため、ご注意ください。

あくまでも、審査上不利になるようなよくある行動についての注意点となります。

これから新規にプロミスの申し込みをご検討中の方は、以下のポイントに注意して安全にプロミスの審査を受けるようにしましょう。

借入希望限度額を低くする

プロミスに限らず、消費者金融機関の審査に通りやすくする最も安全な方法は、借入希望限度額を低くするということです。

実際の借入希望限度額がある程度高額だったとしても、まず新規申し込みを確実に通したいなら少額の希望額にするようにしましょう。

審査の結果によっては、希望した借入限度額よりも、高い枠から新規利用をスタートできる場合もあります。

10万円など、借入希望限度額を少ない金額にして申し込みをするのがおすすめです。

他社との同時申し込みを避ける

他社との同時申し込みを避けることは、プロミスの新規申し込みにおいて重要なポイントとなります。

カードローン会社に同時に多数申し込みをしてしまうと、すべてのカードローン会社から同時に断られてしまうリスクがあるからです。

運営会社が異なる複数の金融機関であっても、申込者に関する信用情報は共有しています。

そのため、他社でブラック扱いされてしまっている人は、プロミスなどの金融機関の審査でも不利になってしまうことがほとんどです。

いっぺんに複数のカードローン会社に申込を行った場合、よほど緊急で借入をしなくてはならない人だとみなされることで、審査が不利になってしまいます。

そうなってしまわないよう、申込時には1社ずつ、審査結果を確認しながら手続きを進めていくことが大切です。

プロミスの審査は2~3社他社借入があっても大丈夫!鍵となる総量規制を解説!

収入証明書を提出する

自分の収入の金額を証明できる各種書類を申込時に提出すると、プロミスの審査に通る可能性が高くなります。

基本的に、希望限度額が50万円未満の場合、収入証明書の提出は必須ではありません。

しかし、借入限度額の希望が少額であっても収入証明書を提出すれば、返済能力が高いと判断されて審査に通る確率が高くなります。

収入証明書として使用できる書類は、会社員の方の場合は直近数ヶ月分の給与明細や、賞与を貰っている場合はその明細書などです。

自営業の方の場合は、給与明細だと自分で自由に発行できてしまうため、確定申告書類などの客観的な収入証明書類が必要になります。

他社借入があるなら一つにまとめておく

プロミスの審査に通りやすくするポイントとして、他社借入がある場合1つにまとめておくことも重要です。

特に4社以上から借入を行っている人の場合、プロミスの審査には通りにくくなってしまいます。

できるだけ他社からの借入を完済し、少ない金融機関にまとめてからプロミスの審査に申し込むようにしてください。

消費者金融といえど必ず審査に通るわけではない

今回は、プロミスの審査基準についてご紹介しました。

民間の消費者金融会社だからと言って、必ず審査に通るというわけではありません。

銀行カードローンと比べると審査基準は甘くなっていますが、それでも収入と借入希望額のバランスが悪ければ審査で落ちてしまうので要注意です。

今回ご紹介した情報を参考に、準備を整えた上でプロミスの審査に申し込むようにしてください。

収入を客観的に証明できる書類や、借入限度額の希望額を少なくするなどの注意点を守って、審査に合格できる確実性を高めていきましょう。